賃貸住宅の空室対策のひとつに「フリーレント」があります。
特に、長期間空室が続いている賃貸物件では注目したい、有用な対策です。
この記事では、フリーレントが空室対策に良い理由やメリットなどについて解説します。
賃貸住宅を経営するオーナーの方はご覧いただき、ぜひお役立てください。
賃貸住宅オーナー注目！「フリーレント」が空室対策に有用な理由
賃貸住宅を経営するなかで「フリーレント」について、耳にされているかもしれません。
フリーレントとは、一定期間の家賃を無料にすることです。
たとえば、2カ月フリーレントにした場合は、入居者に対して2カ月間家賃を免除します。
共益費や管理費は通常、免除に含まれません。
期間はオーナーが設定でき、1、2カ月の設定が一般的です。
期間中だけ家賃を免除しますが、その後はずっと家賃を値下げせずに受け取れます。
フリーレントが空室対策として効果的なのには、いくつか理由があります。
まず入居者目線で考えたとき、家賃の免除は大きな魅力です。
引っ越し前後は何かと物入りですから、数万円～十数万円の節約となれば、入居の意思決定の大きな後押しとなります。
内見の際に「フリーレントは期間限定で設定している」ことをアピールできれば、早めに決断してもらえる可能性も高まるでしょう。
また、オーナーにとっても、すぐに導入できる空室対策であり、他の物件との差別化ができる点が魅力です。
短期解約をされる不安に対しては、「期間中に解約すると、フリーレント中の家賃を請求する」といった内容の特約をつけておきます。
そうすれば、短期間の退去を抑止すると同時に、万一、解約が発生した場合にも家賃回収ができるので安心ですね。
賃貸住宅の空室対策に有用な「フリーレント」のメリットとデメリット
＜フリーレントのメリット＞
良いアピールの材料となるので、入居者を集めやすく、空室率も下げられます。
築年数が経過した建物でも、フリーレントなら家賃を下げずに入居者を見つけられる可能性が高まります。
家賃を下げずに取り組める空室対策によって、資産価値の低下が回避できるのもメリットです。
＜フリーレントのデメリット＞
空室対策の手段として多用しすぎると、収益が下がってしまうデメリットがあります。
そのため、年間の収益への影響や、空室期間をどれくらい短くできたかなど、指標を立てたり検証したりすることが重要です。
また、期間中の解約について特約を設けることが一般的ですから、入居者には事前にきちんと理解してもらう必要があります。
説明のときには、解約のペナルティだけを伝えると、入居者もデメリットだけが印象に残ってしまいます。
メリットもデメリットも、両方納得してもらえるように伝えることが大切です。
まとめ
オーナー自らが期間を設定できて、気軽に導入できるフリーレントは、メリットも多く有用な空室対策です。
家賃を下げずに、資産維持をしながら、近隣物件との差をつけることも可能です。
収益への影響なども加味しながら計画実行することが大切ですから、迷ったときには賃貸住宅のプロにぜひご相談ください。
株式会社アリアでは、横浜市鶴見区を中心に不動産を多数取り扱っております。
物件に関してご質問などありましたら、お気軽にお問い合わせください。
