「築30年超えの物件はほとんど価値がない」と聞いて不安に感じている方もいるでしょう。
築30年を過ぎると不動産価値がほぼゼロになる可能性はありますが、条件や物件の状態によっては買い手を見つけられるので安心してください。
本記事では築30年以上の物件の価値と売却できる条件、売却方法について解説します。
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築30年以上の家の価値はどの程度なの?
法定耐用年数は木造建築で22年、鉄筋コンクリートで47年など、構造によって変動しますが、築30年以上の建物は耐用年数を過ぎている可能性があります。
耐用年数を過ぎた不動産に住めなくなるわけではありませんが、価値そのものはゼロになり、売却時には土地代のみが査定の対象となります。
築年数の古い土地は境界線が曖昧なケースが多く、隣家とのトラブルの原因になったり、正確な売却価格を算出できなかったりする可能性が高いです。
しかし、築30年程度であれば現行の耐震基準が適用されているため、状態さえ良ければ住居用や投資用として買い手が見つかるでしょう。
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築30年以上の家でも売却できる条件
築年数が30年を過ぎていても売却できる条件として、一戸建ては「家付き」、マンションは「立地」が重視されます。
一戸建て住宅の場合、木造住宅の耐用年数22年を過ぎていると土地の価値のみが売却価格に影響しますが、古くても家がついてくると需要が期待できます。
最近では安く物件を購入し、自分好みのリノベーションをすることを考える方が増えているからです。
マンションの場合、築50年を過ぎている物件も多く存在しますが、大規模修繕がおこなわれれば建物自体が綺麗になり、資産価値が上がりやすくなります。
とくに駅近物件など立地に問題がなければ、買い手が見つかる可能性は十分にあります。
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築30年以上の家を売却する方法
築30年以上の物件を売却するおすすめの方法は「古家付き土地として販売」「インスペクションで安全性を保証」「修繕して住みやすさをアピール」の3つがあります。
まず、最近では古い家を安く購入してリノベーションしたい方が増えているため、古家と土地を一緒に売り出すと買い手が見つかりやすくなります。
また、物件の構造や状態に不具合・欠陥がないことを第三者機関が保証するインスペクションを実施すると、築年数が古くても住める家として認識してもらえます。
さらに、家の状態が悪い場合は最低限の修繕をすると買い手がつきやすくなります。
大規模なリフォームをすると売却価格が高くなるため、市場に出しても売れ残ってしまう可能性があるため要注意です。
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まとめ
築30年の物件は構造の修理によって定められている耐用年数を過ぎると、不動産価値はゼロになりますが土地を売却できます。
築年数が古くても安全性や清潔感があれば買い手もつきやすいので、諦めずに市場に出す準備を進めましょう。
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